現在の日本の医療業界は、少子高齢化や不景気といった厳しい状況の影響を受け、需要と供給のバランスが取れない課題を抱えています。2025年以降には後期高齢者（75歳以上）がグンと増えると言われており、何も対策をせずにいると、事態は悪化の一途をたどることになってしまいます。そのような事態を防ぐためには、先を見据えた行動が大切です。

例えば、高齢化が進むにつれて必要となっていくと考えられるのが、在宅や訪問でも医療を受けられる地域密着型の医療サービスです。病院の機能分化に合わせた専門的な診療も必要となるでしょう。

大きな病院は重症患者や難しい高度な医療技術を必要とする患者が利用し、そうではない軽症患者など比較的軽い治療で治せる患者は地域のクリニックを利用する、というように機能分化することによって、それぞれの患者に人員を割いて対応できるようになります。そのために、病院間や、病院とクリニック間の繋がりを強くし、必要な時には協力し合えるようにネットワークを構築しておくことが必要です。

また、ITサービスの導入も医療業界の手助けとなります。人手不足が心配される今のうちに、カルテの管理や施設間での情報の共有ができるようにしておくことは、効率化を図る上でとても重要です。また、交通の便が悪いなど、なかなか病院へ簡単に行けない人のために、インターネットや電話でのオンライン診療や遠隔診療も、これから需要が高まっていくでしょう。超高齢化社会はすぐそこまで迫ってきています。課題の解決を先延ばしにせず、先を見据えて今から対策を考え、実行に移していくことが求められています。